よくあるご質問

パソコンまたはスマートフォンからのWeb申請が可能です。 どちらもお持ちでない場合は、財団事務局までメールまたは電話にて、ご連絡をお願いします。メールまたは郵送にて新書式の申請書を送付いたします。

Webサイト（ガクシー）のお問合せフォームにてご確認ください。

財団ホームページの「助成事業」のWeb申請の流れをご確認頂いた上でご不明な点があれば「お問い合わせ」より問い合わせください。

一次締め切り・最終締め切りには、応募フォーム・審査等に違いはございません。 例年、締め切り間際の申請が多く、アクセスの集中が予想される為サーバダウン等のトラブルを避ける目的で一次締切を設けております。 最終締切日までにご申請頂ければ受付をさせて頂きますが、余裕をもってお早めにご申請くださいますようお願いいたします。

営利法人は、申請事業が非営利目的の事業であっても対象となりませんのでご注意ください。

年間、１団体１事業を基本としております。複数の事業を申請された場合は、年間助成金額として総事業費用の50％、上限100万円の範囲で審査となります。

原則として、スポーツ事業に必要な全ての経費が対象になります。主に会場設営費、消耗品費、印刷製本費、通信運搬費、スポーツ用具費、講師・審判等への謝礼、旅費等です。ただし交際接待費および協賛金的な費用は対象外となります。

特に制約はなく可能です。

実施時期に問題がなければ、可能です。

貴団体の登記簿、定款または寄付行為等の規約、前年度会計報告および事業報告等の書類です。

財団ホームページの概要ページ下部に事業報告・決算に交付団体および事業を記載しておりますので一例としてご参照ください。
https://yonexsports-f.or.jp/company/

財団の定めるジュニアは、満30歳未満となります。

国内事業内容と海外遠征が一連の事業であれば「国際交流普及助成事業」にて申請いただけますが、分離していれば「国際交流普及助成事業」と「ジュニアスポーツ振興助成事業」各々の内容を明確にし申請をお願いします。

助成事業に「ジュニアスポーツ振興助成事業」と「国際交流普及助成事業」があります。

【ジュニアスポーツ振興助成事業】
全てのスポーツ競技でジュニアのスポーツ振興が対象となります。

【国際交流普及助成事業】
バドミントン・テニス・ソフトテニス競技で、日本国籍ジュニアが海外遠征や海外トップ選手を国内招聘する選手強化事業が対象となります。

当財団創設者の米山稔の遺志に沿い、テニス･バドミントン競技でのオリンピック･世界大会でのメダリストを育成する目的と限られた資金の中で競技を絞り2022年に新設いたしました。

審査にて決定後、速やかにメールにて連絡いたします。

当財団が定める審査委員会にて厳正なる審査を行います。

財団ホームページの概要ページ下部に事業報告・決算に交付団体および事業を記載しておりますので一例としてご参照ください。

https://yonexsports-f.or.jp/company/

近年の申請数は下記のとおりです。
2023年度：159件、2022年度：155件、2021年度:146件
（前期・後期合計）

【ジュニアスポーツ振興助成事業】
年間１事業の総事業費用の50％、上限100万円以内の範囲で審査となり、複数事業の申請や前期と後期で申請された場合も年間100万円を上限として審査いたします。
【国際交流普及助成事業】
年間１事業の総事業費用の50％、上限500万円以内の範囲で審査となり、複数事業の申請や前期と後期で申請された場合も年間500万円を上限として審査いたします。

助成事業に決定した場合は、財団事務局より請書・振込先の提出依頼をメールで行います。Webにて口座番号を入力、請書を添付しお手続きください。提出書類を確認し、ご指定の口座にお振り込みいたします。

下記の場合、返金していただきます。

①助成金が経費総額の５０％を超える場合や余剰金（繰越金）が発生した場合。

②やむを得ず事業を中止した場合や事業対象費目以外に使用された場合。

③その他、使用用途が適正でないと事務局が判断した場合等

当財団を管轄する税務署の指導により、個人口座の場合は課税対象とみなされる可能性があるため、申請団体名もしくは事業名の口座にお振込みいたします。

申請された助成交付事業が完了してから2ヶ月以内にWebより、各「助成事業実施報告書」にご入力いただき、ご報告ください。

助成金を交付されました事業の経費に関しては、Webより各助成事業実施報告書の収支計算書に、他の経理と区分してご入力をいただき、その支出内容を証する領収書添付して頂きますので、整備・保管しておいてください。

パソコンまたはスマートフォンからのWeb申請が可能です。 どちらもお持ちでない場合は、財団事務局までメール又は電話にて、ご連絡をお願いします。メールまたは郵送にて新書式の申請書を送付いたします。

Ｗｅｂサイト（ガクシー）のお問合せフォームにてご確認ください。

財団ホームページの「奨学事業」のWeb申請の流れをご確認頂いた上でご不明な点があれ「お問い合わせ」より問い合わせください。

ジュニア育成奨学生とエリート奨学生があり、下記に記載の通りとなります。
【ジュニア育成奨学生】全てのスポーツ競技（パラ競技含む）
【エリート奨学生】　　バドミントン・テニス・ソフトテニス競技（パラ競技含む）
　　　　　　　　　　　※日本協会・連盟のナショナルアンダー認定者

【ジュニア育成奨学生】奨学金給付年度の4月2日時点で、満10歳以上満30歳未満。
【エリート奨学生】　　奨学金給付年度の4月2日時点で、満10歳以上満18歳以下。

一次締め切り・最終締め切りには、応募フォーム・審査等に違いはございません。 例年、締め切り間際の申請が多く、アクセスの集中が予想される為 サーバダウン等のトラブルを避ける目的で一次締切を設けております。 最終締切日までにご申請頂ければ受付をさせて頂きますが、 余裕をもってお早めにご申請くださいますようお願いいたします。

当財団創設者の米山稔の遺志に沿い、テニス･バドミントン競技でのオリンピック･世界大会でのメダリストを育成する目的と限られた資金の中で競技を絞り新設しました。

スポーツを積極的に行っていれば学部・学科は問いません。

ここ数年では、各競技とも全国大会上位入賞レベルの合格者が多くなっています。

申請は可能です。奨学生として採択された後、進学先の在学証明書を提出いただきます。
進学ができなかった場合は、奨学生の対象から除外となりますのでご了承ください。

申請は可能です。但しアマチュアスポーツを対象としており、プロフェッショナル資格認定や企業とのスポンサー契約となった時点で、奨学生の対象から除外となり、給付した奨学金を中止または返金していただきます。

企業から用具提供を受けられていても申請は可能です。但し、年間総額で50万円を超える金銭的な支援を受けるスポンサー契約・所属契約を締結されている場合は、ご申請をお控えください。

高校を卒業後１年以上経過し、専門学校もしくは大学で将来のジュニアアスリート指導者を目指して勉強されるようになりましたら、具体的に専攻・研究されている内容を記述した論文（自由書式）を添付して申請いただけます。

申請は可能です。奨学生の期間は１年ですので、毎年申請が必要です。

奨学金給付年度の4月から翌年3月まで在学することを条件とします。

スポーツ競技力の向上を目的とした留学であれば、申請は可能です。（語学留学は対象外）

当財団では特に制限をしておらず併給は可能ですが、他方の奨学金が併給可能か否かをよくご確認ください。エリート奨学生は、ご申請時に年間収入予算の他奨学金等・企業支援金等の欄に金額をご入力ください。

申請は可能です。学校長推薦書及び所属クラブ等の指導者推薦書を添付しご申請ください。

奨学金給付年度の4月2日時点で満10歳以上であれば奨学生の対象となります。

2023年度より申請者全員に必須にて記入をお願いしております。必ず身元保証人（保護者・親権者または未成年後見人）本人が直筆でご署名・押印してください。

【ジュニア育成奨学生】推薦書①(在学校長または学部長) ②(指導者)の両方が必要です。
【エリート奨学生】　　推薦書①(在学校長または学部長) ②(指導者) ③(日本協会・連盟) 　　　　　　　　　　　の全てが必要です。
※テニス競技は、日本テニス協会への推薦依頼は不要です。白紙のデータをWeb申請書に添付してください。

所属団体・クラブ等の指導者から大会成績・競技に向かう取組姿勢・将来性等の推薦文がありますと、申請者の情報として審査の重要な資料となりますので、指導者のいらっしゃる方はご提出ください。（自己推薦書・自作推薦文は無効となります。）
指導者がいらっしゃらない方は、白紙のデータをWeb申請書に添付してください。

エリート奨学事業の申請者は、各日本協会・連盟よりナショナルアンダー認定の証明として、指定書式の推薦書発行を依頼して頂いた後、Web申請書に添付してください。
※テニス競技は、日本テニス協会への推薦依頼は不要です。白紙のデータをWeb申請書に添付してください。

指定の推薦書にてお願いいたします。財団ホームページより各推薦書をダウンロードしてください。
パソコン入力もしくは手書きで作成し、印刷・押印済みのものをスキャンまたは写真撮影し、Web申請時に添付して提出してください。

指導者区分にて申請される大学生以上の方は、提出が必要です。
研究内容やテーマ等を明確にし自由書式にて作成し、Web申請時に添付して提出してください。

過去2年以内の主なスポーツ戦績をご入力ください。
【ジュニア育成奨学生】県大会以上の大きな大会を主に戦績をご入力ください。
【エリート奨学生】　　国際大会・全国大会レベルの大会戦績をご入力ください。

世界・日本のシニア・ジュニアランキングをお持ちの方は、最新のランキングをご入力ください。

学校単位ではなく個人での申請となります。各自Webよりご申請ください。

制限はございません。各自Webよりご申請ください。

当財団は公益財団法人で、ヨネックス株式会社とは別法人であり、用具使用の有無に関係なく申請を受付けております。

【ジュニア育成奨学生】

1. 高校生以下（満10歳以上、満18歳以下）　　年間48万円（月額4万円）以内
2. 大学生以上（満18歳以上、満30歳未満）　　年間60万円（月額5万円）以内

【エリート奨学生】

1. 小学生（満10歳以上）　　　　年間120万円（月額10万円）以内
2. 中学生 　　　　　　　　　　 年間240万円（月額20万円）以内
3. 高校生（満18歳以下）　　　  年間360万円（月額30万円）以内

17歳で高校を中退し18歳で専門学校1年生の場合は、高校生以下が適用になり、2年生以上(19歳以上)は、大学生以上の適用となります。

奨学生として採択された場合は財団事務局より、在学証明書・誓約書・振込先のWeb提出をご依頼します。提出書類を確認し、年間給付額の50%ずつを4月・10月に指定の口座にお振り込みいたします。

休学した場合、奨学金は休止となります。但し、同一年度に復学した場合は、復学した月より支払いの対象となります。

奨学金の使用用途は下記のとおりとします。
・学費（入学金・授業料・受講料など）　・居住費（寮費・家賃など）
・スポーツ用具費　・テクニカル指導費　・メンタル指導に関する費用
・メディカル、メンテナンス、栄養に関する費用
・旅費交通費（コーチ帯同費含む）　　　・参加費（大会イベントなど）
奨学金はスポーツ競技力向上を目的としており、目的以外に使用されている場合は返金を依頼する場合がありますので注意してください。

奨学金はスポーツ競技力向上を目的としており、競技活動上で必要となる用具等は購入して頂けます。競技活動以外の目的で使用される可能性のある物の購入に充てる事はお控えください。競技に必要となる高額な物品については、レンタル品を活用してください。
※高額な物品の購入は、税務上、所得とみなされ課税対象になる可能性があります。
10万円以上の高額物品を購入された場合、奨学期間終了後に売却し、売却代金を返金していただきます。

財団の定める審査委員会にて厳正な審査を行っております。審査委員に関する情報や審査の内容に係わるお問い合わせは、いかなる場合であっても回答致しかねますのでご了承ください。

審査決定後、採否に係わらずご本人と推薦者のメール登録先へご連絡いたしますので、必ずメールをご確認ください。（郵送・お電話での通知は行っておりません。）メールアドレスを変更された場合は、必ずガクシーの登録メールアドレスを変更し、財団事務局へもご連絡ください。

近年のご申請者数・採択者数は、下記のとおりです。

お受取いただいた奨学金につきまして返還義務はございませんが、奨学生が、将来プロとなられ賞金を獲得されるようになった折には、次世代のジュニア育成のために、当財団へのご寄付の形で還元をお願いできればと思っております。

年間2回（前期・後期）の活動報告書をWebにて提出していただきます。後期の奨学金の支払いは、前期の活動報告書をご提出いただき、事務局にて確認後お支払いたします。 活動報告書が提出されない場合は、奨学金を返金いただくこともありますので必ず提出してください。

当財団を管轄する税務署の指導により申請者本人の口座以外の場合は、課税対象とみなされる可能性があるため、申請者ご本人の口座を開設していただき管理をお願いします。また、収支報告書に領収書･振込明細書等の添付が必要となりますので、管理･保管をお願いします。

特に制限しておらず、複数名の方を1件としてご推薦いただけます。

特に制限しておらず、可能です。